機械設計では、部品の寸法に誤差が生じることは避けられません。
製造過程での微小なズレや加工誤差を考慮して、
設計者は「公差」を設定します。
特に、一般公差は、図面上に明記されない場合でも
適用される標準的な寸法許容範囲を意味します。
一般公差は、部品の加工の精度を維持しながら、
製造コストの最適化を図るために重要な役割を果たします。
この記事では、一般公差の基本概念、
各等級（f、m、c、v）について、
具体的な許容範囲を表形式で解説します。
一般公差とは？
一般公差とは、設計図に明示的な公差が記載されていない寸法に
適用される許容範囲を指します。
これは、部品の製造における
精度とコストのバランスを取るために設定されており、
JIS B 0405規格などに基づいて定義されています。
図面に個別の公差が記載されていない場合、
一般公差が自動的に適用されます。
一般公差の等級について
一般公差には、部品の用途や加工精度に応じた4つの等級があります。
これらは次のように分類されます。
f（精密等級）
非常に高い精度が求められる部品に使用されます。
精密機械や高性能な製品に適しています。
m（中等級）
一般的な機械部品に使われる標準的な精度です。
c（粗等級）
比較的大きな許容範囲が必要な部品や、
精度がそれほど重要でない場合に使用されます。
v（非常に粗等級）
荒加工された部品や、
外観には影響しない部分で適用されます。
f、m、c、v等級の寸法公差表
以下は、ISO 2768-1に基づいた
f、m、c、v等級における公差範囲の表です。
寸法範囲に応じて、
それぞれの等級における許容誤差が異なります。
| 寸法範囲 (mm) | f（精密等級） | m（中等級） | c（粗等級） | v（非常に粗等級） |
|---|---|---|---|---|
| 0.5以上 3以下 | ±0.05 | ±0.10 | ±0.20 | – |
| 3 を超え 6以下 | ±0.05 | ±0.10 | ±0.30 | ±0.50 |
| 6を超え 30以下 | ±0.10 | ±0.20 | ±0.50 | ±1.00 |
| 30を超え 120以下 | ±0.15 | ±0.30 | ±0.80 | ±1.50 |
| 120を超え 400以下 | ±0.20 | ±0.50 | ±1.20 | ±2.50 |
| 400を超え 1000以下 | ±0.30 | ±0.80 | ±2.00 | ±4.00 |
| 1000を超え 2000以下 | ±0.50 | ±1.20 | ±3.00 | ±6.00 |
| 2000を超え 4000以下 | – | ±2.00 | ±4.00 | ±8.00 |
一般公差の適用例
f等級（精密等級）
高精度が要求されるベアリングハウジングや、
高速回転するシャフトなどでは、f等級が適用されます。
寸法の誤差が極めて少なくなり、
部品同士が精密にフィットします。
m等級（中等級）
通常の機械部品や部品の組み立てにおいて、
m等級が最も一般的に使用されます。
ねじ穴の位置やフレーム部品などで使用されます。
c等級（粗等級）
精度がそれほど重要でないフレームや
大型の部品においては、c等級が適用されます。
大きな寸法誤差が許されるため、
加工コストが抑えられます。
v等級（非常に粗等級）
溶接部品や大まかな位置決めで使用される部品には、
v等級が適用されることが多いです。
寸法の許容誤差が大きいため、簡単な加工で済みます。
公差等級の選定ポイント
公差等級を選定する際には、部品の機能や用途に加えて、
コストとのバランスを考慮することが重要です。
精密等級を必要以上に設定すると、
製造コストが大幅に上昇するため、
用途に応じた最適な公差等級を選定する必要があります。
一般公差の指定方法と正しい使い方｜図面ミスを防ぐ設計ポイント
機械設計において、寸法公差は製品の品質や
組立精度に直結する重要な要素です。
しかし、すべての寸法に個別の公差を設定してしまうと、
図面が煩雑になり、製造コストも上昇します。
一般公差を適用するメリット
一般公差を指定することで、以下のようなメリットがあります。
図面の簡略化
すべての寸法に「±0.1」「±0.05」などを
付ける必要がなくなり、図面がスッキリします。
設計・製造間の認識統一
設計者・加工者・検査者の間で、
「どの範囲ならOKなのか」を明確に共有できます。
コストダウン
重要な部分にだけ厳しい公差を設定し、
それ以外は一般公差に任せることで、
加工工数を削減できます。
一般公差を使う際の注意点
便利な一般公差ですが、
使い方を誤ると製品不具合につながることもあります。
以下のポイントに注意しましょう。
注意1：重要寸法には必ず個別公差を付ける
はめあい部や摺動部、位置決め部など、
機能上重要な寸法には個別に公差を設定します。
一般公差に任せてしまうと、
精度不足で動作不良や組立不良を起こす可能性があります。
🔍 例）
軸と穴のはめあい → 「Φ10 H7/g6」など個別指定が必要
注意2：使用する規格を図面上に明確に記載する
単に「一般公差による」とだけ書くと、
どの規格・精度等級を指すのか不明確になります。
必ず「ISO 2768-m」「JIS B 0405-中級」など、
規格名と精度区分を明記しましょう。
注意3：海外取引ではISOを採用するのが無難
国内設計ではJISでも問題ありませんが、
海外の製造業者と図面を共有する場合は、
国際規格であるISO 2768の方が理解されやすく、
誤解を防げます。
寸法公差表を図面に盛り込むと間違いが減る
機械設計において「公差」は、
製品の品質・組立精度・コストを左右する非常に重要な要素です。
しかし、実際の現場ではこんなトラブルが少なくありません。
「どの寸法にどの公差を適用するのかわからない」
「一般公差と個別公差の混在で混乱する」
「加工側と検査側で認識がズレていた」
こうしたミスの多くは、
「公差の指定がわかりにくい図面」が原因です。
そこで有効なのが、図面内に“適用公差表”を盛り込む方法です。
本項では、適用公差表を記載するメリットと、
実務での活用ポイントをわかりやすく解説します。
寸法公差表とは？
寸法公差表とは、
図面上で寸法範囲ごとの許容誤差を一覧化した表のことです。
つまり、「この寸法レンジならこの公差を適用します」というルールを、
図面内で明示する仕組みです。
前項で記載した寸法公差表を図面に直接載せておくことで、
すべての関係者（設計・加工・検査）が同じ基準を参照できるようになります。
なぜ寸法公差表を図面に入れると間違いが減るのか？
理由①：設計意図が一目でわかる
図面を見た瞬間に、「どの公差グレードに属するか」が明確になります。
特に、図面を初めて見る人や外注業者にとって、
設計者の意図を読み取りやすくなります。
理由②：製造・検査の認識ズレを防げる
設計者が「一般公差はISO 2768-mに従う」と書いていても、
現場では「どの寸法に適用されるのか」が伝わりにくい場合があります。
公差表を図面に入れておけば、
現場がわざわざ規格書を参照しなくても、
必要な公差を即確認できます。
これにより、加工誤差・検査基準のズレが減少します。
理由③：外注・海外メーカーとのやり取りがスムーズになる
海外メーカーや外注加工業者に図面を渡す場合、
規格だけでは伝わりにくいことがあります。
（特にJISとISOの混在がある場合）
図面内に明確な数値で公差表を記載しておけば、
言語や規格の違いを超えて理解できます。
理由④：品質トレーサビリティが向上する
図面に公差表を記載しておくと、
製造・検査記録と照合が容易になります。
「この製品は図面通りの公差で加工・検査された」
という証拠性が確保され、品質保証の面でも有利です。
寸法公差表の記載方法（実践例）
図面に公差表を入れる場所や書き方は、
会社や製品によって異なりますが、
以下のような方法が一般的です。
方法①：別枠で表形式に配置
| 寸法範囲 (mm) | m（中等級） |
|---|---|
| 0.5以上 3以下 | ±0.10 |
| 3 を超え 6以下 | ±0.10 |
| 6を超え 30以下 | ±0.20 |
| 30を超え 120以下 | ±0.30 |
| 120を超え 400以下 | ±0.50 |
製図標準に従い、見やすくコンパクトにまとめるのがポイント。
備考欄には、
「※個別指示のない寸法は本表に準ずる」と追記しておくと親切です。
方法②：CADテンプレートに組み込み
近年では、CADで公差表をテンプレート化しておく方法も一般的です。
これにより、図面作成時のミスや抜け漏れを防ぎ、標準化が進みます。
公差表付き図面で“伝わる設計”を実現しよう
適用公差表を図面に盛り込むことで、
といった多くのメリットがあります。
“見やすい図面＝ミスが減る図面”
公差表を活用して、誰が見ても理解できる設計図面を目指しましょう。
適用公差表は、設計者の意図を「正確に伝える」ための
最もシンプルで効果的なツールです。
一般公差と個別公差の使い分け
公差は、機械設計において部品の製造精度を示す重要な指標です。
正確な公差設定は、機械の性能やコストに大きく影響します。
この記事では、一般公差と個別公差の使い分けについて解説します。
個別公差とは？
個別公差は、部品の特定の寸法や機能において
特別な精度が求められる場合に設定される公差です。
主に以下の場合に使用されます。
図面上で特定の寸法に個別の公差を記載します。
これにより、重要な箇所に必要な精度が確保されます。
🔍 例）
- ±0.01 mm（シャフトの直径など）
一般公差と個別公差の使い分け
| 項目 | 一般公差 | 個別公差 |
|---|---|---|
| 適用範囲 | 寸法の重要度が低い部分 | 機能や嵌合に影響を与える重要な部分 |
| 記載方法 | 図面に一括で指定 | 寸法ごとに個別に記載 |
| コスト | 製造コストを抑える | 高精度の加工が必要なためコストが高くなる |
| 精度要求 | 通常の製造許容範囲内 | 高精度な寸法管理が必要 |
| 例 | ボルト穴や外形寸法 | 軸受けや嵌合部、密閉部 |
使い分けのポイント
機能に基づく判断
重要度が低い寸法には一般公差を適用し、
コストを削減します。
一方、部品の機能に直結する箇所には個別公差を設定し、
必要な精度を確保します。
製造プロセスとコストを考慮
一般公差は加工の手間を減らし、
製造コストを抑えるために活用されます。
過剰な個別公差の設定は製造コストを
大幅に上昇させるため注意が必要です。
図面の簡略化
図面全体に一般公差を設定することで、
図面記載を簡略化できます。
ただし、重要な箇所には必ず個別公差を記載し、
設計意図を明確に伝えます。
一般公差と個別公差を適切に使い分けることで、
設計精度と製造コストのバランスを最適化できます。
特に図面を通じて製造現場に設計意図を正しく伝えるためには、
各公差の役割と適用箇所を明確にすることが重要です。
効率的で品質の高い設計のために、
公差設定を戦略的に行いましょう。
まとめ
機械設計において、一般公差は部品の製造精度を定義し、
設計者が意図する性能を達成するための重要な要素です。
特に、f、m、c、vの4つの等級に基づく寸法許容範囲は、
部品の用途や精度要求に応じて選択され、
製造コストとのバランスを取ることが求められます。
最適な公差等級を設定することで、
部品の信頼性とコスト効率を高めることが可能です。
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